関東以南に約１００店、
延べ９８０万人が利用
同社の２０２１年８月期の連結の売上高は、前期比７・６％増の６２１億３３００万円。利益面は、コロナによる緊急事態宣言などで赤字となった前年から回復し、営業利益は20億２４００万円、経常利益は22億１５００万円だった。
店舗数は22年２月現在、東海圏を中心に、北関東から沖縄県までに97店。バックヤードを除く専有面積９００坪以上の大型店が10店、メインとなる６００坪～９００坪未満の中規模の郊外のロードサイド店が51店、そのほかにゴルフ用品などを扱う小規模店舗を展開している。20年度（21年８月期）の年間利用者数（レジ客数の延べ人数）は９８０万人に及ぶ。
商品構成は、テニス、サッカー、ランニングなどの一般スポーツ用品が売り上げの60％弱を占めて最も多く、次がアウトドア用品20％、ゴルフ店商品16％、祖業のスキー・スノボ用品は５％だ。その中でもアウトドア用品は売り上げを伸ばしており、18年度からこの３年で35％近く増加。構成比率も増えている。
同社の特徴は、多様多層な商品構成と専門知識の高い社員の接客力だ。売り場の商品は、流行や売れ筋だけなく、ビギナーから競技者が使うようなプロ仕様までを幅広く取り揃えている。扱う商品数が増えれば収益性が落ちるようにも思えるが、そこはスポーツに関心の高い、文字通り“体育会系”社員の接客力でカバーしているという。
「効率性のみを追求した商品の絞り込みは行わずに、お客様の目線に立ち、お買い物を楽しんでいただける商品構成と接客を心掛けています。当社の事業規模では機動性を発揮し柔軟な対応が可能で、それが当社の強みでもあります。商品数が増えても、それが売れれば収益性は上がる。社員１人当たりの売上高は、アルバイトを除く社員数で一人当たり８９００万円。上場する同業他社と比較しても、１０００万円近く高いようです」（小森裕作会長兼社長）
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