ボイラ技術を基盤にごみ焼却施設など展開
バイオマス発電プラントの豊富な実績有す

主力は一般廃棄物処理プラント
国内トップクラスのシェア

同社の２０２１年３月期の連結売上高は、１４６７億２６００万円、経常利益１１０億２８００万円。主力の環境・エネルギー（国内）事業が売上の８割強を占めている。

同事業の21年３月期の売上高は１２０７億円であり、その６割強を占めるのがごみ焼却プラントなどの建設・運営を手掛ける一般廃棄物処理プラント事業だ。１９６３年に日本初の連続式ごみ焼却施設を納入して以来の長いキャリアがあり、ごみ焼却プラント納入件数は国内最多の３６０件以上を誇る。

環境省によると、現在、全国には１０６７のごみ焼却施設があり、同社のプラントは約１１０施設が稼働中だ。顧客は全国の自治体であり、年間２～３件のプロジェクトを受注している。長年、施設の設計、調達、建設を請け負うＥＰＣ事業を主軸としてきたが、近年は自治体が資金調達を負担し、施設の設計から運営までを民間企業が請け負うＤＢＯ事業に注力している。

「ＤＢＯ事業の受注を２００４年から、竣工後の運営事業を07年から開始し、現在建設中のプラントを含めて15件の実績があります。この事業では施設完成後、15～20年間の運営やメンテナンスを当社が請け負います。ＥＰＣだけだと年度によって受注の波がありますが、運営事業は毎年、売上、利益を出せるので力を入れています」（南條博昭社長）

同社の調べでは、国内のごみ処理プラントの市場規模（処理能力）は１日あたり３０００～５０００トンで推移。国内のプラントは築年数20～40年が多く、今後４～５年は安定した更新需要が続く見込みだ。

同社の年間受注高は処理量ベースで約15％のシェアを占めており、日立造船、ＪＦＥエンジニアリングなど国内トップクラスの企業の１つに名を連ねている。一方で、同社は専業メーカーならではの強みを生かし、きめ細かなサービスを展開して顧客との信頼関係を構築している。