サスメド 【4263・グロース市場】

医師が処方する治療用アプリでIPO不眠症用筆頭にパイプライン進行中

「治療用アプリ」という新たな医療機器開発で注目を浴びている企業がある。2021年11月に新規上場したサスメドだ。現在は、複数の治療用アプリの開発パイプラインが進行中。早ければ2023年秋頃には不眠症治療用アプリの販売がスタートする。自身も臨床医として医療現場で活躍する上野太郎社長にビジネスモデルについて聞いた。
サスメド-上野太郎

上野太郎(うえの たろう)

社長

1980年12月生まれ。2006年東北大学医学部卒。13年日本学術振興会特別研究員PD、神経研究所附属清和病院/小石川東京病院医師(現任)。16年サスメド設立 代表取締役社長(現任)。21年XNef社外取締役(現任)。神経科学分野を中心とした研究のほか、持続可能な医療を目指しデジタル医療の研究開発を実施。臨床医として専門外来診療も継 続。国立がん研究センター等との共同研究を主導。日本睡眠学会の評議員も務める。

医療機器としてのアプリ
デジタル技術で治療支援

サスメドは「DTx(デジタル治療)」の開発を中心に事業展開している。事業セグメントは2つ。柱となるのが、患者・医療従事者向けの治療用スマートフォンアプリを提供する「DTxプロダクト事業」。自社開発した治療用アプリを、製薬会社との提携等を通じて医療機関へと提供していく。もう一つは、医薬企業向けに臨床試験システムなどを提供する「DTxプラットフォーム事業」。

2022年6月期の売上高は3億1600万円。内訳は臨床試験システムの売上が約1億円。加えて、承認申請中の不眠症治療用アプリの販売契約締結一時金の2億円が計上された。

治療用アプリは、医薬品と同様に、医師が患者の疾患を治療するために処方がなされるため医療機器に該当。販売には、厚生労働省による承認が必要で、医療機器と同じく高額で販売され、保険収載されることで医療保険も適用される。

「医療行為は、診断、治療、予防の3つだと定義されています。我々が開発するのは治療を行うためのアプリで、健康増進を目的としたヘルスケアアプリとは異なります。医薬品や医療機器と同じように治験をして、承認を取得した上で医療機器として認められます」(上野太郎社長)

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