空調・給排水・電気工事主力
半導体工場・データセンター等の受注約６割
ダイダンは、古くは住友総本店や日本武道館、関西国際空港旅客ターミナルビル、近年では長野オリンピック記念アリーナや羽田空港第二旅客ターミナル、東京駅前のＪＰタワーなど、創業から１２０年以上にわたり数々の大型施設の設備を手掛けてきた。
同社は１９０３年に大阪で創業。空調・衛生工事を主力とする大手設備工事会社の中では、高砂熱学工業、新菱冷熱工業に次ぐ業界３位に位置する。現在は大阪と東京の２拠点に本社を構え、売上の約６割を東日本の案件が占める。
２０２４年３月期の業績は、連結売上高１９７４億３１００万円（前期比６・２％増）、営業利益１０８億７７００万円（同29・１％増）。コロナ禍以降、過去４年間で売上は拡大している。事業別売上高比率をみると、空調・給排水衛生工事の「管工事」が84％と「電気設備工事」が16％となった。
国土交通省の「令和５年度の建設工事受注動態統計調査（大手50社調査）」によると、建設会社大手50社の受注高でみる建設市場は、この３年間で約３兆円の伸びを見せた。比例して、ダイダンの売上高も増加している。
※国土交通省「令和5年度の建設工事受注動態統計調査
（大手50社調査）」を元に作図
▲関西国際空港の内観
加えて同社が売上を伸ばした背景には、材料費、人件費の高騰のほか、半導体、車載用蓄電池、データセンターの市場拡大がある。
「半導体の製造過程では高性能クリーンルームの技術、車載用蓄電池の製造においてはドライルームの技術、そしてデータセンターはサーバーの熱を抑える大規模な空調技術が必要になります。そのため、高度な技術を持つ当社に直接依頼が来る状況となっています」（山中康宏社長）
これらに関連する「産業施設工事」の受注高は、23年３月期の９１２億円から、24年３月期には１４５２億円に伸長。全受注高の57％を占めるまでになった。
「それに伴い直接受注の比率も、直近の25年３月期第２四半期には53・１％まで増加しました。工場は設備の比率が高いため、直接受注することが多い。例えば半導体メーカーのラピダスさんからは直接お声掛けをいただいています。こうした工事は街中の再開発に比べて利益率が高い案件ですので、計画的に増やしています」（同氏）
一方で、ストックビジネスとなる既存施設のリニューアル工事は、例年全体の３～４割を占める。
「リニューアルは今までの信用で勝ち取っている仕事ですから、ある意味競争がありません。産業施設工事の増加とリニューアルをある程度維持する形で、利益を確保しようという計画です」（同氏）
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