TOTO 【5332・プライム市場】

「変化」で続く１００年企業
「米州」「アジア」そして「新領域」が収益面で存在感

2025.01.17
株主手帳2025年2月号掲載

“サステナブル”という言葉が広まって今年で10年。2015年の国連憲章で「持続可能な開発目標」として採択、略されSDGsとなったものだが、近年では企業経営においても「持続可能な経営」という言葉が一般的になった。トイレ、バスなどの水回り住設機器の製造を主力とするTOTOは、1917年創業の“100年超企業”だ。“サステナブル”と言う言葉が使われる遥か以前より「健康で文化的な生活を提供したい」という理念を唱え、また「良品の供給、需要家の満足」を掲げて、長期視点での経営を続けてきた。そして、長年の間、事業ポートフォリオの変革を図りながら収益力を高めてきた。

清田徳明（きよたのりあき）

社長

1961年福岡県北九州市出身。長崎大学を卒業後、84年TOTOに入社。ウォシュレット企画部長、国際事業部長、ウォシュレット生産本部長兼TOTOウォシュレットテクノ社長を歴任。2010年執行役員、12年取締役常務執行役員、16年代表取締役副社長執行役員を経て、20年4月代表取締役社長執行役員に就任（現任）。

同業に比べ健闘

不動産や資材価格の高騰、施工職人の確保難など、様々な逆風に押されて住宅・建設市場が厳しい局面にある中、ＴＯＴＯが踏ん張りを見せている。

同社の今期売上高は７３００億円、営業利益は４８０億円の見通しだが、直近で発表された中間期の業績は、売上高が３５５７億円と前年同期比４・７％増、営業利益は２４１億円の同58・１％増と増収増益を達成した。また売上高営業利益率は６・77％だった。この数値は住設建材の同業大手に比べても健闘している数字だと言える（注：下囲み記事参照）。

主力事業の日本住設リモデル（リフォーム）が、売上高１６６２億円、営業利益93億円と依然、手堅く稼ぎ出していることが主因だが、実は別の側面もある。海外住設の中の「米州事業」「アジア事業」と、同社が「新領域」と呼んでいる半導体関連事業の成長だ。

ＴＯＴＯの２０２５年３月期第２四半期の決算内訳は下図の通りの結果だった。