内需系の建設、電力を主力に堅調に推移
昭和電線グループの事業セグメントは、エネルギー・インフラ、通信・産業用デバイス、電装・コンポーネンツ、新規事業の４分野で構成する。
エネルギー・インフラ事業は建設、電力を主力分野とする同社の基盤事業であり、売上比率約５割を占める。発電所から家庭までをつなぐ電力ケーブル、建築物に使われる電線や免震部材など幅広い製品を提供している。
通信・産業用デバイス事業は、光ファイバケーブル、ＬＡＮケーブルなどの通信ケーブル、ワイヤハーネスや精密デバイス等を手掛ける。
電装・コンポーネンツ事業では、無酸素銅を中心とした車載や電子機器向けの銅、銅合金、巻線などを扱っている。新規事業では、モビリティ、インダストリ、ＩＴなどの成長市場に注力している。
日本における上場大手の電線メーカーは住友電気工業（５８０２）、古河電気工業（５８０１）、フジクラ（５８０３）が上位３社であり、自動車、エレクトロニクス関連を主軸に海外比率約５～６割のグローバル展開をしている。ただ、米中貿易摩擦の影響で自動車、エレクトロニクス業界は苦戦を強いられており、上位３社の今期業績は低調。各社とも２０２０年３月期の業績予想を減収減益に下方修正している。
一方、内需系の建設、電力を主力とする昭和電線ＨＤの業績は、底堅い需要を背景に堅調に推移。銅の市況の影響で20年３月期売上高は４％減の１７００億円だが、営業利益２割増、経常利益３割増を計画している。
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